ドローンは国土交通省、経済産業省、総務省が民間企業、団体とともに計画を立て取り組まれており、楽天、KDDI、ALSOK、ANAなどの大手企業でも技術開発、研究が積極的に進められています。
- 農業
- 宅配事業
- 警備
- 救助活動
- TV、映画、CM映像
- 点検作業
- 不動産
- 学校教育
①〜④をピックアップしてご紹介します。
①ドローンの活用事例「農業」で抱える問題点を次々と解決！
農業は高齢化により生産者不足という大きな悩みを抱えています。ドローンの登場により問題解決の糸口を掴んでいるといってもよいでしょう。
ドローンが農薬や肥料を散布するため人手がかからない
重機では難しい作業を短時間で実現出来る
農薬や肥料散布場所をプログラムして飛ばすことで場所を細かく設定でき、ラジコン飛行機のように隣の田んぼへ農薬を撒く迷惑をかけることがない
ドローンの農薬散布により人的健康被害の減少
周辺農家との共同取り組みによる作業コストの削減
ドローンの利用数は急増し、導入した多くの農家で生産性の向上が立証されています。
導入された事例をご紹介します
農業分野で開発されているドローンをより安価に性能を高めるために多くの企業が参画し、農家の導入事例を参考に進化を続けています。
散布だけでなく、生育過程を空から定期的に撮影することで鳥獣の被害場所や生育不全の特定にも役立ち、農家の業務改善にも貢献している事例もあります。
②ドローンの活用事例「都心での宅配事業」研究、開発、実証実験も積極的に！
宅配時業務は長野県伊那市をはじめとする地方自治体により多くの検証が行われてきました。
消費者はスマホやケーブルテレビなどの媒体を通して欲しい商品をオーダーし、注文を受けた店舗からドローンを飛行させ消費者へ運ぶことで高齢化、過疎化の地域に貢献しています。
労働力不足の解消
配送コストの削減
配達時間の短縮
山間部でもドローンなら曲がりくねった道も直線で飛行することができます。
しかも地上のように渋滞もなく、道路工事などのインフラ整備も必要がないためコストをおさえることができます。
こうした過疎地域での実験を得て、2022年いよいよ都心での実施に向けて動いています。
都心で起こった災害時を想定した宅配システム実験も行われています。
都市部の高層住宅が震災により孤立した場合を想定した宅配事業への取り組みです。
震災により地上の物流網が使えなくなった時に、空から届けられることで配達時間の短縮も実現されるようになります。
労働貨物協会では2028年度にはトラックのドライバー不足が20万人以上になると予測しているほど運送業界は人手不足という大きな課題があります。
ドローン物流が人手不足はもとより、運送コスト、運送時間など多くの難題を乗り越えてくれることでしょう。
③ドローンの活用事例「警備」人手不足を支え侵入者を安全に特定！
国内のいたるところに監視カメラが設置され、防犯にまた容疑者の検挙に役立っています。
その一方で警備や監視にはまだまだ多くの労働力が求められます。
警備員の代わりにドローンが巡回できるようになるとどうなるでしょうか。
人手不足の解消と労働環境の改善
警備員が犯罪に巻き込まれずにすむ
人が立ち入ることができない場所の巡回ができる
ドローンは遠隔から状況を確認することができるため、現場に行く必要もない上、センサーによるライトアップにより明確な撮影やドローンによる追跡も行うことができます。
ドローンの警備活用には費用や、飛ばせる場所などまだ課題が残されていますが、国土交通省が取り締まる航空法の改正とレベル4飛行の実現により、オリンピックや万博、すべてのイベントでドローンが警備の目となって安全を確保できる時代が目前まで来ています。
④ドローンの活用事例「救助活動」危険な災害現場でもいち早く実態調査が可能！
ドローンは一分一秒を争う救助活動の分野で生かされています。
隊員の安全性を確保しつつ要救助者を迅速に発見し特定された場所へいち早く向かうことができる
ヘリコプターが侵入できない狭いエリアや危険地帯に入ることができる
最高時速100km/hで現場へ向かう迅速性と一早い現場の把握ができる
山林火災や山岳救助、地震、水害などの被災現場など人が立ち入ることが困難な現場に誰よりも早く向かうことができます。
現在各地の消防署では南海トラフを始め大きな災害が起きても少人数で最大限の救助ができるよう、ドローン救助を視野に入れ、隊員の積極的な資格取得を進めています。
山林火災時には空からの映像をもとに出火場所の特定、効果的な消火作業を行う
ドローンは救助はできないものの、救助者の位置発見や緯度、経度の場所を救助部隊に伝えることで救助までの時間短縮が実現されています。
赤外線センサーを搭載することで人の体温を感知して発見を早めるなど、より迅速な救助が研究されています。
ドローンは他の航空機と比べて飛行高度が低くカメラの解像度が高いため被災者の発見や現場の状況をより正確に把握できます。映像がリアルタイムに伝送されてくるため多くの情報を得ることができます。
人が足を踏み入れることができない状況の際には、食料、医療器具の輸送などを行い少しでも救助者の不安を取り除けるような役目も担うことができます。
あなたの家族が登山に向かう時、安心して見送れるような仕組みが確立しようとしています。
ドローンには救助の未来が期待される一方、ドローン操縦者が不足しています。
優れた操縦スキルに合わせて刻一刻と移り変わる災害現場で優先順位を判断しながらドローンを操縦できる人が増えることで多くの人命が救われることでしょう。
ドローン 活用事例
ドローンがビジネスに活用されている事例は多数！今すぐスキルを手に入れよう！
ドローンはこれからの社会構築に重要な役割を果たしてくれる貴重な存在のひとつです。
ご紹介した「農業」「宅配」「警備」「救助活動」以外にも多くの分野での活躍が期待されています。
- TV、映画、CM映像
- 点検作業
- 不動産
- 学校教育
資格を取得することで今後国家資格として認可された際に、国家試験の一部が免除されると言われています。
国土交通省によると、今回の法改正では、第三者のいる上空を飛ばせる1等と、それ以外の地域を飛ばせる2等の二つの国家資格の免許に区分する。国の指定機関で学科と実地の試験に合格した16歳以上であれば取得できる。免許は3年更新で、ドローンスクールなど民間の登録機関での講習を受ければ、試験の一部を免除できる仕組みもつくる。
引用：朝日新聞デジタル
2022年12月に国家資格制度がスタートすると試験の一部免除の措置がなくなりますので合格が難しくなるかもしれません。
同じ資格を取得するなら難しくなる前に取るのがおすすめです。
あのとき取っていたらよかった…。
なんて後悔することがないように、まずはドローンの世界を覗いてみませんか。
体験するのは無料なのでぜひお越しください。
